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 世界史猛特訓　　第 120 号　　　　 　　 バックナンバー配送バージョン
 
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 もくじ
 １------本文
 ２------カッコ抜き問題
 ３------一問一答
 ４------ご案内
 ５------連絡先など
 
 
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 １本文
 
 国際協調
 
 　第一次世界大戦後の東アジアでは、ヨーロッパ列強の勢力が後退するととも
 に日本とアメリカが勢力を増し、あらたに日米の緊張が生じたために、この調
 整が必要となった。また、大戦後の東アジアで盛り上がりを見せた民族運動に
 対処し、コミンテルンの革命指導に対抗するうえでも、協調が必要となった。
 
 　こうしたなか、1921年から1922年にかけて開かれたワシントン会議では、太
 平洋諸国の領土の現状維持と日英同盟の破棄を決めた四カ国条約、海軍の軍備
 を制限し、イギリス・アメリカ・日本・フランス・イタリアの主力艦の保有比
 率を５：５：３：1.67：1.67とする海軍軍備制限条約、中国の現状維持と日本
 の山東における権益の返還を定めた九カ国条約が、それぞれ結ばれた。こうし
 て、東アジア太平洋地域の秩序が決められたが、ソ連の動向が無視されたほ
 か、中国の主張もいれられないなどの問題も残った。ワシントン会議によって
 つくられた国際秩序はワシントン体制とよばれる。
 
 　1920年代なかばになると、ヴェルサイユ体制成立直後の細かな紛争は一段落
 し、国際協調に向けた動きがあらわれた。1925年10月、ドイツ外相シュトレー
 ゼマンの協調外交の推進によってロカルノ条約が成立し、ヨーロッパでの集団
 安全保障が確立した。ロカルノ条約には、国境の現状維持と相互不可侵、ライ
 ンラントの非武装化の維持、紛争の国際裁判による解決、ドイツの国際連盟加
 入の承認が盛り込まれ、ヨーロッパにも安定的な秩序が現出した。
 
 　1928年、アメリカ国務長官ケロッグとフランス外相ブリアンとが提唱の提唱
 によって不戦条約が結ばれた。当初、不戦条約にはパリで15カ国が参加し、後
 に63カ国が参加した。しかし、この条約は国際紛争解決の手段としての戦争を
 放棄するにとどまり、自衛戦争については容認していたため、その後も自衛戦
 争を名目とした戦争を抑止することはできず、第二次世界大戦を防ぐことはで
 きなかった。
 
 　軍備の制限は国際連盟でも重要な議題であったが、列強各国の折り合いは付
 かず、海軍の軍縮が行われるにとどまった。1922年、アメリカ大統領ハーディ
 ングの提唱により開催されたワシントン会議では、海軍軍備制限協定で主力艦
 の保有比率が前述のとおり決められた。1927年に開催されたジュネーヴ軍縮会
 議ではいっそうの軍縮を検討しようとしたが、失敗した。1930年のロンドン海
 軍軍縮会議では、制限の対象を補助艦艇にまで広げたが、フランスとイタリア
 は参加せず、各国の保有比率はアメリカ・イギリス・日本の各国が10：10：７
 とされた。
 
 
 アメリカ
 
 　アメリカは、大戦中にヨーロッパ諸国に兵器などの物資や借款を提供し、多
 額の利益と債権を得た。そのため、債務国から債権国へと転換し、金融市場を
 支配するに至った。また、その工業生産力は世界最大となっていた。
 
 　第一次世界大戦後のアメリカは、空前の経済的繁栄をきわめた。産業諸分野
 で世界一の生産量を誇り、世界の工業生産の４割以上を占めるに至った。流れ
 作業に代表される大量生産と大量消費の時代が幕を開け、ラジオや冷蔵庫、自
 動車が各家庭に普及するなど、大衆社会の時代が到来した。
 
 　1920年代のアメリカでは、1921年に大統領に選出されたハーディング、1923
 年に大統領となったクーリッジ、1929年に大統領となったフーヴァーと、相次
 いで３人の共和党大統領が選出された。そして、自由放任と保護関税による経
 済政策と、国際連盟への不参加など孤立主義的な外交政策をとった。しかし、
 孤立政策を貫いたわけではなく、ワシントン会議の開催や、ドーズ案以後の
 ヨーロッパ経済へのてこ入れなど、国際的な役割も担った。
 
 　こうした繁栄の一方で、黒人や親移民のあいだに蓄積された不満や、農作物
 価格の下落に伴う農業の不況などのひずみもあらわれ、社会の不安定要因と
 なった。こうしたなかでアメリカニズムがさけばれ、禁酒法の制定、ＫＫＫに
 代表される黒人差別、反社会主義の名目による赤狩り、移民法による移民の制
 限と人種枠の設定など、社会の保守化がおこった。
 
 
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 ２カッコ抜き
 
 国際協調
 
 　第一次世界大戦後の東アジアでは、ヨーロッパ列強の勢力が後退するととも
 に日本とアメリカが勢力を増し、あらたに日米の緊張が生じたために、この調
 整が必要となった。また、大戦後の東アジアで盛り上がりを見せた民族運動に
 対処し、コミンテルンの革命指導に対抗するうえでも、協調が必要となった。
 
 　こうしたなか、1921年から1922年にかけて開かれた（　１　）会議では、太
 平洋諸国の領土の現状維持と日英同盟の破棄を決めた（　２　）条約、海軍の
 軍備を制限し、イギリス・アメリカ・日本・フランス・イタリアの主力艦の保
 有比率を５：５：３：1.67：1.67とする（　３　）条約、中国の現状維持と日
 本の山東における権益の返還を定めた（　４　）条約が、それぞれ結ばれた。
 こうして、東アジア太平洋地域の秩序が決められたが、ソ連の動向が無視され
 たほか、中国の主張もいれられないなどの問題も残った。（　１　）会議に
 よってつくられた国際秩序は（　２　）体制とよばれる。
 
 　1920年代なかばになると、ヴェルサイユ体制成立直後の細かな紛争は一段落
 し、国際協調に向けた動きがあらわれた。1925年10月、ドイツ外相シュトレー
 ゼマンの協調外交の推進によって（　５　）条約が成立し、ヨーロッパでの集
 団安全保障が確立した。（　５　）条約には、国境の現状維持と相互不可侵、
 ラインラントの非武装化の維持、紛争の国際裁判による解決、ドイツの国際連
 盟加入の承認が盛り込まれ、ヨーロッパにも安定的な秩序が現出した。
 
 　1928年、アメリカ国務長官ケロッグとフランス外相ブリアンとが提唱の提唱
 によって（　６　）が結ばれた。当初、不戦条約にはパリで15カ国が参加し、
 後に63カ国が参加した。しかし、この条約は国際紛争解決の手段としての戦争
 を放棄するにとどまり、自衛戦争については容認していたため、その後も自衛
 戦争を名目とした戦争を抑止することはできず、第二次世界大戦を防ぐことは
 できなかった。
 
 　軍備の制限は国際連盟でも重要な議題であったが、列強各国の折り合いは付
 かず、海軍の軍縮が行われるにとどまった。1922年、アメリカ大統領ハーディ
 ングの提唱により開催されたワシントン会議では、海軍軍備制限協定で主力艦
 の保有比率が前述のとおり決められた。1927年に開催されたジュネーヴ軍縮会
 議ではいっそうの軍縮を検討しようとしたが、失敗した。1930年の（　７　）
 海軍軍縮会議では、制限の対象を補助艦艇にまで広げたが、フランスとイタリ
 アは参加せず、各国の保有比率はアメリカ・イギリス・日本の各国が10：10：７
 とされた。
 
 アメリカ
 
 　アメリカは、大戦中にヨーロッパ諸国に兵器などの物資や借款を提供し、多
 額の利益と債権を得た。そのため、債務国から債権国へと転換し、金融市場を
 支配するに至った。また、その工業生産力は世界最大となっていた。
 
 　第一次世界大戦後のアメリカは、空前の経済的繁栄をきわめた。産業諸分野
 で世界一の生産量を誇り、世界の工業生産の４割以上を占めるに至った。流れ
 作業に代表される大量生産と大量消費の時代が幕を開け、ラジオや冷蔵庫、自
 動車が各家庭に普及するなど、大衆社会の時代が到来した。
 
 　1920年代のアメリカでは、1921年に大統領に選出された（　８　）、1923年
 に大統領となった（　９　）、1929年に大統領となった（　10　）と、相次い
 で３人の共和党大統領が選出された。そして、自由放任と保護関税による経済
 政策と、（　11　）への不参加など孤立主義的な外交政策をとった。しかし、
 孤立政策を貫いたわけではなく、（　１　）会議の開催や、ドーズ案以後の
 ヨーロッパ経済へのてこ入れなど、国際的な役割も担った。
 
 　こうした繁栄の一方で、黒人や親移民のあいだに蓄積された不満や、農作物
 価格の下落に伴う農業の不況などのひずみもあらわれ、社会の不安定要因と
 なった。こうしたなかでアメリカニズムがさけばれ、禁酒法の制定、ＫＫＫに
 代表される黒人差別、反社会主義の名目による赤狩り、移民法による移民の制
 限と人種枠の設定など、社会の保守化がおこった。
 
 
 解答
 １：ワシントン　　　２：四カ国　　　３：海軍軍備制限　　　４：九カ国
 ５：ロカルノ　　　６：不戦条約　　　７：ロンドン　　　８：ハーディング
 ９：クーリッジ　　　10：フーヴァー　　　11：国際連盟
 
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 ３一問一答
 
 １：ロカルノ条約など、平和外交を推進したドイツ外相は誰か
 ２：不戦条約を提唱したアメリカ国務長官とフランス外相は誰か。
 ３：1920年代のアメリカで、３人の大統領を出した政党は何党か。
 
 解答
 １：シュトレーゼマン
 ２：ケロッグ（アメリカ国務長官）　・　ブリアン（フランス外相）
 ３：共和党
 
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 ４ご案内
 
 
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